おにぎりの「早期リタイア・ライフ!」

入社2年目で会社が倒産し、大企業に中途入社して年収500万円で20年働き、節約+投資で資金を増やし、2018年12月に44歳で早期リタイアしました。。。 1998年に投資信託>1999年に日本株>2003年に中国株>2014年に米国株。。。 2016年8月に米国株を一旦処分し、 2016年11月からループ系FXで長期運用をやっています。。。 ツイッターもやっています! @oni9993 

注目銘柄

楽天が米国のネット通販事業を閉鎖!、メルカリも海外では大失敗

wana_money_man

【楽天】、アメリカのネット通販事業を閉鎖!
https://blogos.com/article/475251/

日本ではネット通販大手の楽天だが、
今後2ヶ月間をかけて米国のEコマース事業を閉鎖する。



一方、アマゾンの第2四半期(4月〜6月期)決算は。
コロナ禍でネット通販の売上高が、前年同期比47.8%増だった。

突然、ネット通販が伸びてしまい、商品や人員が足りず、
遅延で「クレームの嵐」となり、日用品の販売を停止した。

アマゾンの米国での通販シェアは、今年1月は42.1%だったが、
4月に34.2%し、6月に38.5%に落ちた。
機会損出がかなり発生し、シェアも落ちたのに、売上が5割も伸びたのだ!

逆に言えば、この通販バブルの中でも、
「米国の楽天」はダメだったワケ。



メルカリが海外でうまくいかない理由
https://wirelesswire.jp/2019/11/73157/

「海外進出した日本企業」の苦戦が目立っている。
7/10、無印良品を運営する良品計画の、米子会社「ムジUSA」は、
連邦破産法11条を申請し破たんした。

ユニクロニトリも、海外ではかなり苦戦している。
フリマサイトのメルカリですら、全く上手く行っていない。



昔の日本企業は、海外進出するとソコソコは戦えた。
しかし、この10年くらいは全く通用しなくなっている。

①日本は特殊な国なので、
 「日本で培ったノウハウ」が海外では足かせになる。
②日本の人材レベルが落ち、競争力が落ちた。
③昔は日本企業は最先端を行っていたが、今は技術的に低レベル



「日本は少子高齢化でダメになるから海外に出よう!」
という発想は合理的なのだが、
「いつの間にか海外で戦う体力がなくなっていた・・・」
という事なんだろう (´・ω・`)



楽天流
三木谷浩史
講談社
2014-10-10

楽天モバイルの大特価キャンペーンが、初日にいきなり終了?


楽天モバイル、「夏のスマホ大特価キャンペーン」 最大28,300pt還元
https://iphone-mania.jp/news-301395/

楽天モバイルの非常にお得なキャンペーンが、
7/15、9時から始まるハズだったけど、
「ボタンが押せない状態」になっている。

「売り切れ」の表示もなく、
最大28,300円分のポイントが還元される
「夏のスマホ大特価キャンペーン」の表示も消えている。
つまり、サイトの不具合ではなく、故意に買えなくしている可能性が高い。

つまり、「売り切れ」などではなく、急遽中止したようだ。
総務省の怒りをかって中止した可能性もあるが、
いずれにしろ「説明が一切ない」のは、不誠実だろう。

自分は楽天モバイルに不安を感じたので、
今回のキャンペーンは静観するつもりだったが、不安は増した。



楽天モバイルに行政指導 周波数の無断変更巡り
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO61406670Q0A710C2EA5000/

楽天モバイルは、去年から5回もの行政指導を受けている。
特に、最近発覚した「周波数の無断変更」は悪質だ。

ポイント還元がされないなど、トラブルが非常に多いうえに、
「電話しても全くつながらない」
「チャットしても返答が来ない」と評判が悪い。

楽天モバイルは「楽天のブランド価値」を下げてしまっている。
「楽天の携帯参入は無謀だ」と言われていたが、やはり失敗だったようだ。



パナソニックが開発拠点を中国へ! 日本事業の整理統合開始?

2020

パナソニック、レジ端末撤退 流通業向けで脱モノ売り
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO61172920U0A700C2EA1000/?n_cid=SNSTW005

パナソニックは1970年代に日本で初めてスーパーにPOSを納入し、
ファストフード向け簡易端末で国内シェア7割を握る。
しかし、レジ端末事業からの全面撤退を決めてしまった。

「端末の販売だけでは成長は望めないので、
モノからサービスで稼ぐ事業モデルへの転換を急ぐ」と言うが、
真の原因は「日本の人口激減」だろう。

たとえ国内シェア7割でも、
日本国内では成長売上も維持できないのだ!
だから、デジタルシフトし「サービスで稼ぐ高収益の業態」に移行する。



パナソニック、中国のソフト開発人員を4割増
https://r.nikkei.com/article/DGXMZO61136190T00C20A7910M00?s=5

パナソニックは、中国・遼寧省大連市のソフトウエア開発拠点の
面積を従来の約2.5倍に拡張した。
2024年に開発人員を現在の4割増しの1千人規模にする。

コネクテッドカーなどの成長分野でソフトウエアの需要が急増しており、
開発体制を強化して事業拡大をめざす。



パナソニックはデジタルシフトを進めるが、その開発は中国でやるワケ。
この「開発拠点の海外シフト」は20年前から予想していた。

日本は7割文系だが、中国・インドは9割が技術系なので当然だ。
日本は若者はどんどん少なくなっており、特に理系人材が少ない。
AI技術者などは絶望的に足りない。



さらに日本の学生は勉強せず、スマホでゲームばかりしている。
「日本の学生は勉強しない」という話は海外では有名になっている。
日本人が勤勉優秀と称賛されたのは、「昔の話」なのだ。

人手も少ないし、人材レベルも低いから、
いずれ「本社機能の海外シフト」も始まるだろう・・・
市場>開発拠点>本社機能の順で海外移転が進むハズだ。



タバコ銘柄は本当に有望? 日本人が見ていない不都合な事実


アイコスの「フィリップ・モリス」は、なぜ「嘘」を繰り返す?
https://news.yahoo.co.jp/byline/ishidamasahiko/20200626-00185035/

海外の研究機関が、アイコスの隠された有害性を指摘し始めた。
日本のマスゴミは殆ど取り上げないが・・・

アイコスなどの加熱式タバコは、ほぼ日本でしか売れない。
それは日本は、規制や広告表示法が甘い上に、
遵法精神が乏しいからだ。
つまり、日本では「違法なイメージ戦略」がやりやすいのだ。



米国で電子タバコによる死者急増、背後に潜む様々な社会問題
https://news.yahoo.co.jp/byline/tanakamegumi/20191115-00150973/

海外では加熱式ではなく、電子タバコがクチコミで流行っていたが、
2019年に死者が出て、多くの地域で禁止された。



日本はタバコ株に投資する人が多いが、
その原因は、海外事情に疎い事に加えて、
高配当株が異常に好きな事だろう。

「過去数十年も増配しているから」
という安易な投資判断は上手く行かない。

将来性がないから株価が下がって配当率が高くなり、
配当しか取り柄がないので、ムリに増配を続けている。

今は高配当でも、来年以降も続く保証などないし、
株価が下がり続ければ、元も子もないのだ!



「タバコがもうダメだから、新型タバコへ」
という戦略は上手く行かない。
なぜなら、有害物質を入れて中毒にしないと儲からないからだ!

昔と今は状況が全く違う。
昔はマスコミが報じなければ大衆は無知なままだったが、
今はネットで情報が拡散する。

日本は色々と特殊な国なので、
日本でボーっとしていると感覚が狂い、判断を誤ってしまう。
だから、常にアンテナを立てて修正しないといけない。


「7年連続で客離れ」のモスバーガー、「最近は行かない」が多数


「閉店ラッシュが止まらない」1年で34店減ったモスバーガーの苦境
https://president.jp/articles/-/36092

モスバーガーは客離れが長期化している。
既存店の客数は2014年3月期~2019年3月期まで6年連続で前年割れが続いた。

2020年3月期は客数が1.9%増と伸びたが、
これは2018年8月の食中毒による落ち込みの反動と見られる。
つまり、実質的には7年連続で客離れが続いている事になる。



原因①ともかく調理が遅い!
客の少ない時間帯にシェイクだけ注文しても、20分も待たされる。
セットメニューなら40分は掛かる。
以前、モスの会長が「ウチはレストランだから、客は待たせたほうが良い!」
と謎の主張をしていた・・・・

原因②商品価格が高い!
調理が遅いので「回転率」が悪いから、
その分価格を高くしないと採算が取れない!

原因③商品開発がやる気がない!
マクドナルドなどはパンズなども毎年見直すが、
モスは5年に一度くらいしかパンズを見直さない。
この数年は、新商品を出しても全く話題にならない。
他社と違って、目新しさを提供していないのだ。



モスの経営者はバブル期の成功体験を引きずって、時代に逆行している。
「ウチはレストランで、ファーストフード店ではない!」
という認識だが、客はファーストフード店だと認識している。
だから、「味は良いが、遅いし高い」という評価になる。

20年前なら、店で40分待たせても大して不満は出なかった。
しかし、今は意識がガラリと変わった。
今はYouTubeの10分の動画でも「長い!」と不満が出るのだ。

商売の栄枯盛衰はいつの時代も起こっている。
特にこの10年の時代の変化は凄まじい!
現状を否定し、進化を続けないと滅ぶだけだ。




日産は「沈みゆく船」か?、赤字6700億円、経営幹部が「大量脱走」



business_jinzai_hikinuki
日産、赤字6700億円で開く血路 「身の丈」への難行苦行
https://business.nikkei.com/atcl/NBD/19/depth/00625/

日産自動車の2020年3月期は、6712億円の巨額の赤字になった。
約720万台の生産能力を2割削減し、
設備を削減する再建計画を出したが、先行きは暗い。


日産の再建計画に、市場の反応は冷ややかで株価は下落した。
「何で稼いでいくのかが分からない」
とアナリストは指摘する。


トヨタなどに比べ、モデルチェンジが遅れて、
車の競争力が落ちている上に、EV車の開発も遅れている。

要するに「これから売れそうな商品がない」のだ。
明らかに、経営者に戦略性・計画性がなかったせいだ。



日産は沈みゆく船なのか? 日産株への投資を考える
https://youtu.be/GX5plxkMv9o

6/1付けで、日産の元上級幹部3人が、
モーター製造の日本電産の執行役員になった。

4/1付けで、日産のナンバー3だった関潤氏も、
日本電産社長に就任しており、
日産の上級幹部4人が、日本電産に転職した事になる。

さらに日産ではこの4人以外にも
「幹部社員が大量退社する動きがある」という。



社内ではこう言われている。
「内田誠社長体制である限り日産の再生はない」
「いずれ20年前のように経営破綻寸前の危機がやってくる。
その要因は、抜本的なリストラを先送りしたからだ」

実は、日産の再建計画は、昨年12月末ころまでの情勢がベースで、
コロナ恐慌による落込み」が織り込まれていない。
インドネシア・スペイン工場の閉鎖は、西川廣人前社長時代に決まっており、
内田社長は「新たな手」を打っていないのだ。

つまり、前任者が去年作った
コロナ恐慌の影響を考慮していない再建計画」
をそのまま実行しようとしている。
これでは見放されても、しょうがないだろう・・・



日産から日本電産に転職すると給料は大きく下がるが、
日本電産はEVの「モーター+制御コンピューター+減速機」
世界制覇を本気で目指している。

どちらの企業で働くのが魅力的かは、言うまでもない!


日本電産流「V字回復経営」の教科書
川勝 宣昭
東洋経済新報社
2016-12-02

米ウォルマート、2020年2~4月期にネット通販が74%増加!

kigyou_business_man
米ウォルマート、2020年2~4月期 ネット通販74%増

小売り最大手のウォルマートが、
コロナの影響で外出制限が広がるなか、通販で売上を伸ばしている。

2019年9月に年98ドルで何回でも追加料金なしで宅配するサービスを開始。
4月中旬に、2時間以内に届ける速配サービスを投入。

速配は全米1000店が対応済みだが、6月末までに2000店に拡大する。
通常の配送費に加えて10ドルかかるが、
生鮮食品、日用品、家電まで16万点が対象となる。



ウォルマートの2020年2~4月期決算は、
純利益が前年同期比4%増の約4270億円。

新型コロナ関連費用として約1000億円を計上したが、
宅配や「店舗受け取り」の需要が急増し、
ネット通販の売上高は74と、前年同期の37%増から倍増した。


①ネットでも「買い物が一度で済む」総合小売りにシフトしている。
 「店舗受け取りサービス」も好評で、3月中旬以降に新規顧客は4倍になった。
給付金の支給で消費意欲が高まり、衣服、家電、ゲームなど幅広い商品が売れた。
③新型コロナをきっかけにネット通販の利便性に気づいた顧客が多い。



アマゾンの1~3月期の通販の売上高は、前年同期比24でしかない。
需要の急増に対応しきれず、生活必需品を優先している。

アマゾンは3月に10万人の追加雇用を発表し、
4月にも7.5万人を追加採用を発表した。

つまり、アマゾンが負けた訳ではなく、
「ちょうど良いライバルができた」と見るべきだ。
独占しすぎると独占禁止法などで分割されかねないのだ。



日本マクドナルド、4月の既存店売上6.5%増、客単価31.4%増
https://www.ryutsuu.biz/sales/m050733.html

吉野家やマクドナルドなど、
テイクアウトデリバリーに積極的な企業は売上を伸ばしている。

小売でも飲食でも、「コロナで伸びる企業」と、
「コロナで駄目になる企業」とに二極化している。



コロナ大恐慌 中国を世界が排除する
渡邉 哲也
ビジネス社
2020-04-18

レナウンが経営破綻、異例の子会社による民事再生の申請


レナウン経営破綻 社長「不在」、四半世紀の悲劇
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO59213360W0A510C2EA5000/

1902年創業の老舗企業レナウンが、
5/15に子会社から申し立てられ、民事再生法の手続き開始決定を受けた。

関係者によると、「レナウンの経営が混乱し法的整理ができないので、
異例の子会社による申請に踏み切った」という。



もともとレナウン経営陣には危機感が薄かった。
中興の祖的な存在の元会長の遺言で社長になった人物は1994年、
バブル崩壊後の業績不振の責任を取って代表権をもったまま副社長に降格、
代わりに気心の知れた人物を社長に据えた。

要するに、経営陣を仲良しで固めて「企業を私物化」していた訳。
ダーバン、アーノルノドパーマ、アクアスキュータムなどのブランドを持っており、
「ウチはブランドが沢山あるからなんとかなる」という認識だったようだ。



コロナショックがトドメを刺した形だが、
12月に大赤字を出しており、破綻は時間の問題だった。

百貨店もそうだが、
「バブル期の余韻を引きずった企業」だったと言える。



2020年4月の景気DIは前月比6.7ポイント減の25.8となり7カ月連続で悪化、
前月に続いて過去最大の下落幅を更新した。
https://www.tdb-di.com/2020/05/summary202004.pdf

「2・3ヶ月で売上が元に戻る!」と強弁する経営者もいるが、
帝国データバンクの景気DI予想では、10月まで落ち続けるし、
その後も鍋底を這うようなヒドい景気が続く。

「景気の谷+消費増税+コロナショック」の威力は世界恐慌並だ。
「今ダメな企業」は潔く撤退した方が傷は浅くて済むだろう。



バフェットがUSバンコープ株を一部売却! 全部売りの布石か?


バフェット氏、米大手地銀株を一部売却 航空株に続き
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO59072390U0A510C2000000/

5/11・5/12にバフェットが大手地銀USバンコープ株を一部売った事が解った。
売却額は約17億円と小額だが、これで保有比率が10%未満になった。

また4月にバンク・オブ・ニューヨーク・メロン株も一部売却し、
保有比率が10%未満にしている。

保有比率が10%以上だと、取引の2日以内にSECに報告しないといけない。
つまり、一旦10%未満にして「全部売りの準備」をしている可能性がある。


2月にバフェットは航空株に強気発言をしていたが、
4月に航空株を全て売却してしまった。
だから、銀行株を全て売却しても不思議ではない。



バフェット氏、米国の危機克服力に期待 「残りの人生も米に投資」
https://jp.reuters.com/article/berkshire-buffett-idJPKBN22G0CP

バフェットは「新型コロナで世界は変わる」と力説する一方で、
「何も米国を止められない。残りの人生も米国に投資する」
と米国には強気発言をしている。



自分は2003年からバフェットの言動を見てきたが、
バフェットは否定的な事を大っぴらには言いたがらない。
インタビューなどでは「前向き発言」をしたがるのだ。

その代わり、マンガーがキツイ事を言ってバランスを取った。
しかし、マンガーは96歳で今年の株主総会には出てこなかった。
つまり、バフェットは「これまでとは違う一面」を見せる事になる。



行動は言葉よりも雄弁に語る。
【英語のことわざ】


米国小売大手で、初の「コロナ倒産」 店を再開しても客が来ない!

business_jitensya_sougyou_man

米Jクルー、経営破綻 コロナ休業で資金繰り悪化

米国で約500店を展開していた衣料品の「Jクルー」が経営破綻した。
営業休止に追い込まれ、資金繰りが悪化していた。
新型コロナによる米主要小売業の破綻としては


「Jクルー」はオバマ大統領の夫人と娘が大統領就任式で着用して注目を集め、
1993年に日本市場に参入して20店超を展開したが、
収益悪化で2008年に撤退した。


米国の一部地域で再開した店舗でも、閑古鳥が鳴いている。
カジュアル衣料のギャップは店舗賃料の支払い中止を発表した。
百貨店大手のJCペニーニーマン・マーカスも破綻申請を検討している。





日本のアパレル通販も、売上が半分以下になっている。
外出自粛モードなので、服を買う必要があまりないし、
皆が、「コロナ恐怖+節約モード」でサイフのヒモが固くなっている。
その結果、「中国からの仕入れを殆ど止めている」という。


中国でも米国でも、店舗に客足が戻っていないし、
発注が激減し、工場も殆ど稼働停止になって、失業者が急増中だ。
その結果、余計にカネを使わなくなって負のスパイラルになっている。


つまり、米中では
「経済再開しても、客足が戻らない!
むしろ解雇が増えて深刻化した!」
という現実に直面している。
おそらく日本もそうなると思う・・・・


プロフィール

おにぎり

一部上場企業で年収500万円で20年働き、セミリタイアした個人投資家。 ブログ歴は5年以上。  米国株、中国株、日本株、FXなどの経験あり。

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